うちって多い?少ない?気になる「貯金の平均金額」調べました

人と比べるものではない・・・とはいえ気になる「他の人はいったいどのくらい貯金があるの?」そんな疑問を解決するべく、年代別、職業別、収入額別など、さまざまな角度から貯金の平均額を調べてみました。

年代別に見る貯金の平均額~貯蓄が多いのはシニア世代

毎年5月に総務省から発表される家計調査では、平均貯蓄額も発表されます。2016年は平均1820万円。この金額だけ聞くと「すごい!」「うちは全然届かない!」という方が多いのではないでしょうか。

これは二人以上の世帯すべての平均額です。一部のお金持ちや高齢者が大きく平均額を引き上げています。また、預金だけでなく、生命保険の解約返戻金や有価証券なども資産として計上されています。

その点も考慮しつつ、年代別の貯蓄平均額を見てみましょう。

<~ 29歳>
301万円

<30 ~ 39歳>
620 万円

<40 ~ 49歳>
1065万円

<50 ~ 59歳>
1802万円

<60 ~ 69歳>
2312万円

<70歳 ~>
2446万円

(2016年 総務省家計調査調べ)

管理職世代である40代以上になると貯蓄額がぐっと上がり、退職金などをもらうことも多い60代以上が全体の平均額を押し上げていることがわかりますね。

収入別に見る貯金の平均額~たくさん稼いで資産形成

収入別に貯蓄平均額を見る場合、単純に二人以上世帯のみで見てしまうと「退職して収入の少ないシニア世代」も平均値に含まれてしまいます。

そのため、 二人以上の世帯のうち勤労者世帯(サラリーマンの家庭)のみに限って、収入別の平均額を見てみましょう。

<年間収入350万円未満>
514万円

<年間収入350万円~600万円>
860万円

<年間収入600万円~900万円>
1226万円

<年間収入900万円以上>
2549万円

(2016年 総務省家計調査調べ)

年間収入が多いほど、貯蓄が増えることがわかります。ある程度の収入を超えると資産形成に回せる余裕が出てくるということですね。

職業別に見る貯金の平均額~やはりトップは経営層

次に、世帯主の職業別に見てみましょう(職業分類は、総務省家計調査の分類に従っています)。

<労務作業者>
904万円
※主として肉体的労働に従事している者

<職員>
1514万円
※主として事務的,技術的又は管理的な仕事に従事している者

<商人および職人>
1772万円
※独立して4人以下のスタッフを雇っている事業主

<個人経営者>
3665万円
※独立して5人以上のスタッフを雇っている事業主

<法人経営者>
3656万円

(2016年 総務省家計調査調べ)

収入の多い経営者ほど貯蓄額が多いですね。また、労務作業者と職員の貯蓄額の差も気になるところです。

妻の就業形態別の貯金平均額~貯蓄が多いのは共働き?

最後に、夫婦共働き世帯と専業主婦世帯の平均貯蓄額を見てみましょう。

<夫婦共働き世帯>
1243万円
・うち、妻の収入が月8万円未満の場合 1147万円
・うち、妻の収入が月8万円以上の場合 1266万円

<夫のみ有業世帯>
1341万円

(2016年 総務省家計調査調べ)

この結果だけ見ると、二人で稼いでいるからといって貯蓄に反映できているとは限らないことがわかります。専業主婦世帯には、金銭的余裕があるという側面も見えてきますね。

平均と比べてみていかがだったでしょうか?あくまで平均は平均。貯金0円から莫大な資産を持つ家庭まですべてひっくるめて計算されています。とはいえ、平均値を知ることで今後の貯蓄の励みにもなります。参考にして日々がんばっていきましょう!

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